高収入サラリーマンの節税方法をご紹介!

ワイの年収も徐々に1,000万に近づいてきた。そして、税金も増えてきた。
そこで年収1,000万程度のサラリーマンができる節税方法を調査したのでご紹介しよう!

ふるさと納税

みなさんご存知ふるさと納税!ふるさと納税は、節税ではないが自己負担額2,000円で、さまざまなお礼の品が貰えるというメリットがある!

生活用品から、地方の美味しい食べ物、ビールやお酒といった嗜好品まであるので、普通に買っているものは、ふるさと納税で買うようにすれば、自己負担額だけで、買えたことになる!

ふるさと納税は、限度額があり、年収1000万で独身であれば175,000円が限度額となる!

返礼品は、規制によりギフト券など制度の趣旨に合わないオトクな物はなくなってきたが、日本旅行の旅行券は今も健在だ!

個人型確定拠出年金「iDeCo(イデコ)」

個人型確定拠出年金「iDeCo(イデコ)」とは、自分で作る年金制度のことだ。
加入者が毎月一定の金額を積み立て、あらかじめ用意された定期預金・保険・投資信託といった金融商品で自ら運用し、60歳以降に年金または一時金で受け取ります。

毎月の積立金額すべて「所得控除」の対象で、所得税・住民税が節税できる!さらに、運用で得た定期預金利息や投資信託運用益が「非課税」になるのだ!

そして、受け取るときには「公的年金等控除」「退職所得控除」の対象となる。「退職所得控除」は、勤続年数により控除額が高くなっていく仕組みになっているが、iDeCoの場合は、加入年数が勤続年数として扱われるため、転職を考えている人でも勤続年数を気にすることなく加入することができるのだ!

これを使えば、資産形成に加えて、節税となるので、実質の年利は、かなり高いものとなるぞ!!

特定支出控除

「サラリーマンのスーツも経費として申告できる」と話題となったことがあるが、年間に一定額を越さないと申告できないことから、実情は全く浸透していない控除制度だ・・・

『特定支出控除』は、会社が業務に必要とは認めたけれども、支払ってはくれない費用が対象になる。

例として
・業務で着用するスーツ・ワイシャツ
・業務に使う資格や研修にかかる費用
・業務に使う衣類、図書の費用
などがあげられる。

世間に浸透していない理由としては、源泉徴収される人は、「給与所得控除」の半分を超えないと、申告できない・・・

年収1,000万だと、給与所得控除は、100万程度だから、現実的には使えない制度なのだ・・・

さらに、申告する自己負担による支出は、会社から承諾書をもらわないとしんこくできない・・・

全く使えねー\(^o^)/

以上、節税方法をご紹介しましたが、年収1,000万程度では、めちゃくちゃオトクな節税方法はない!とは言え、ふるさと納税とiDeCoの2つはフル活用して、高額な税金を少しでも軽減しよう!

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